日本全国に八百万と表現されるほど数多ある神社。
その多くが「神社本庁」という組織に包括されていることは、意外と知られていないかもしれません。
しかし、その大きな傘に属さない神社もまた、確かに存在し、それぞれの信仰を守り伝えています。
本記事では、この神社本庁に属さない「非包括神社」と呼ばれる神社に着目します。
長年、神社本庁という制度の内側から神道の世界を見つめてきた私、村井慎一郎の視点も交えながら、なぜそのような神社が存在するのか、そして、そこではどのような信仰が息づいているのかを探ってまいります。
制度の外に立つことで見えてくる、日本人の信仰の多様なあり方、その現在地を一緒に見つめていきましょう。
神社本庁と包括制度の基本構造
まず、話の前提となる神社本庁と、それが持つ「包括制度」について基本的な事柄を押さえておきましょう。
これらを理解することが、制度外の神社の存在を考える上での第一歩となります。
神社本庁とはどのような組織か
神社本庁は、第二次世界大戦後、大きな変革期を迎えた日本の宗教界において、1946年（昭和21年）に設立された宗教法人です。
その目的は、全国の神社の健全な発展をはかり、祭祀の厳修と伝統の保持、そして日本の文化の振興に寄与することにあります。
伊勢の神宮を本宗（ほんそう）と仰ぎ、全国約8万社の神社のうち、およそ7万9千社以上を包括する、日本で最大の神道系組織として知られています。
その活動は多岐にわたり、神職の養成や資格認定、祭祀に関する指導、さらには日本の伝統文化を広めるための広報活動なども行っています。
かつて神社本庁に籍を置いた者として、その組織の大きさ、そして日本全国の神社に与える影響力の大きさを肌で感じてきました。
包括関係の意味とその仕組み
「包括関係」とは、宗教法人法に定められた、宗教団体における関係性の一つです。
神社本庁のような大きな宗教団体を「包括宗教法人」と呼び、それに属する個々の神社を「被包括宗教法人」と呼びます。
この関係は、神社本庁が各神社に対して一定の指導や管理を行う一方で、各神社は独立した宗教法人として、それぞれの信仰や運営を守るというものです。
具体的には、以下のような関係性があります。
| 包括宗教法人（神社本庁） | 被包括宗教法人（各神社） |
|---|---|
| 神職の養成・派遣支援 | 神社本庁の規則を尊重する義務 |
| 運営に関する指導・助言 | 祭祀や伝統の維持に関するサポートを受ける権利 |
| 法的・事務的なサポート | 賦課金（会費のようなもの）を納める義務 |
| 神宮大麻（伊勢神宮のお札）の頒布など | 神社本庁を通じて他の神社との連携や情報交換が可能 |
この制度は、特に小規模な神社や後継者問題を抱える神社にとっては、安定した運営や伝統の継承という面で大きな支えとなることがあります。
しかし、同時に、神社本庁の方針に従う必要性や、運営の自由度が一部制約されるといった側面も持ち合わせています。
戦後の宗教法人法と神社制度の変容
日本の神社制度は、戦後、大きな転換点を迎えました。
1945年（昭和20年）の神道指令により、それまで国家の管理下にあった神社は国家から分離され、いわゆる政教分離が明確にされました。
これを受けて、1951年（昭和26年）に「宗教法人法」が制定されます。
この法律によって、神社は「宗教法人」としての法人格を取得し、信教の自由と自治が法的に保障されることになりました。
この大きな変化の中で、全国の神社をまとめ、支える存在として神社本庁が設立されたのです。
宗教法人法は、神社が国家の統制から離れ、純粋に信仰の対象として、また文化の担い手として自立していくための法的基盤となりました。
しかし、この「法人格を持つ」ということが、後に触れる法人格を持たない小さな祠などの存在とは異なる道を歩む一因ともなっていきます。
神社本庁に属さない神社の実態
神社本庁が多くの神社を包括する一方で、その傘下に属さない神社も存在します。
これらは一般に「単立神社」あるいは「非包括神社」と呼ばれ、独自の道を歩んでいます。
非包括神社の定義と数の実情
非包括神社とは、文字通り、神社本庁のような包括宗教法人に属さず、独立して運営されている宗教法人格を持つ神社のことを指します。
文化庁の宗教年鑑などによると、神道系の宗教法人のうち、数千社がこの非包括神社に該当すると推測されています。
近年、その数は微増傾向にあるとも言われています。
これは、神社のあり方に対する考え方の多様化や、地域ごとの特性をより重視する動きの表れかもしれません。
なぜ神社本庁に属さないのか：その背景と理由
神社が神社本庁に属さない、あるいは属していたが離脱するという選択をする背景には、様々な理由が存在します。
- 歴史的経緯からの独立性維持：
神社本庁設立以前から強い独立性を持ち、設立当初から参加しなかった神社があります。
例えば、出雲大社や伏見稲荷大社などがこれにあたります。 - 運営方針や思想の違い：
神社本庁の示す運営方針や、時にはその指導に対して、独自の考えを持つ神社が非包括の道を選ぶことがあります。
より自由な祭祀の執行や、地域の実情に即した運営を優先したいという思いが背景にあることも少なくありません。 - 財政的な理由：
神社本庁に所属すると、一定の賦課金を納める必要があります。
財政的に自立できる体力のある神社や、その負担を避けたいと考える神社が非包括となるケースです。 - 人事に関する問題：
宮司の人事などに関して、神社本庁の意向と現地の神社の意向が対立し、それが離脱の引き金となることもあります。 - 神社本庁側の問題への対応：
稀ではありますが、神社本庁内部で起こった問題などが、一部の神社の信頼を損ね、離脱へとつながる事例も見られます。
これらの理由は単独であることもあれば、複合的に絡み合っている場合もあります。
いずれにせよ、それぞれの神社が熟慮の末に下した判断であり、その背景には切実な事情が存在することが多いのです。
神職の立場、地域社会との関係性
非包括神社における神職の立場は、神社本庁傘下の神社の神職とは異なる側面を持ちます。
神社本庁が認定する神職の資格とは別に、独自の基準で神職を養成したり、他の神職養成機関で資格を取得したりする場合があります。
重要なのは、非包括神社であっても、地域社会との結びつきを非常に大切にしているところが多いという点です。
むしろ、包括団体の方針に縛られない分、より地域の実情や氏子・崇敬者の声に耳を傾け、独自の祭事や活動を展開しやすい環境にあるとも言えるでしょう。
そこでは、地域住民との密接なコミュニケーションを通じて、まさに「生きている信仰」が育まれている光景を見ることができます。
制度外における信仰のかたち
神社本庁という大きな枠組みの外に目を向けると、そこには実に多様な信仰のかたちが息づいています。
地域の小さな祠から、全国的に名高い古社まで、そのあり方は様々です。
地域の伝承と祀りの継承
非包括神社の中には、その地域ならではの古い伝承や、独特の祭祀を大切に守り継いでいるところが少なくありません。
例えば、沖縄の神社などでは、琉球王国時代からの聖地「御嶽（うたき）」信仰と、後に持ち込まれた日本の神道とが融合し、独自の信仰文化を形成している例が見られます。
これらは、必ずしも神社本庁の定める祭祀の基準に合致するものではないかもしれませんが、その土地の人々にとってはかけがえのない精神的支柱となっています。
私の故郷である出雲にも、古くからの言い伝えと共に守られてきた小さなお社が点在しています。
それらがすべて神社本庁の傘下にあるわけではありませんが、地域の人々の暮らしの中に溶け込み、日々の祈りの対象となっているのです。
観光神社・個人神社・民間信仰との交差点
近年、観光地として多くの参拝者を集める神社の中にも、非包括の神社は存在します。
例えば、栃木県の日光東照宮や京都府の伏見稲荷大社、香川県の金刀比羅宮などは、その代表例と言えるでしょう。
これらの神社は、独自の魅力と発信力で、国内外から多くの人々を引きつけています。
また、個人が建立し、運営している比較的小さな神社や、法人格を持たないまま地域の人々によって細々と守られている祠なども、広義には「制度外の信仰のかたち」と捉えることができます。
これらは、道祖神や屋敷神といった民間信仰とも深く結びついており、人々の生活に根差した素朴な祈りの姿を今に伝えています。
法人格を持たない神社の存在と課題
ここで少し触れておきたいのが、宗教法人格を持たない神社の存在です。
これらは、法的には「宗教団体」とは見なされないため、固定資産税の減免などの優遇措置を受けることができません。
また、代表者の継承や財産の管理といった面でも、法人格を持つ神社とは異なる難しさを抱えています。
特に過疎化が進む地域では、こうした小規模な祠やお社を維持していくことが困難になりつつあります。
後継者不足や、地域コミュニティの希薄化が、古くから続く信仰の場を静かに脅かしているのです。
これは、制度の内外を問わず、現代の神社が直面する共通の課題とも言えるでしょう。
「制度」と「信仰」のあいだ
神社本庁という「制度」と、人々の心に宿る「信仰」。
この二つの間には、時に共鳴し、時に緊張をはらむ、複雑な関係性が見え隠れします。
村井氏の視点：本庁勤務経験者としての実感
私自身、長年神社本庁に籍を置き、全国の神社と関わる中で、この「制度」の持つ力と限界を目の当たりにしてきました。
制度は、確かに多くの神社を守り、伝統を継承するための大きな拠り所となります。
神職の育成、祭祀の統一的な基準の維持、そして時には外部からの不当な圧力から神社を保護する役割も果たしてきました。
しかし、その一方で、制度が画一的な基準を求めるあまり、地域ごとの多様な信仰のあり方や、個々の神社の持つ独自の歴史・文化がないがしろにされてしまうのではないか、という懸念を抱いたことも一度や二度ではありません。
「制度の堅牢さと現場の柔らかさの間にある葛藤」とでも申しましょうか。
その狭間で、多くの神職が悩み、模索している姿を見てきました。
「制度は、信仰を守るための『器』であるべきで、信仰そのものを縛る『枷』であってはならない。」
これは、私が本庁を離れ、一人の書き手として神道文化と向き合う中で、常に自問自答している言葉です。
制度によって守られるもの、失われるもの
制度があることによって守られるものは確かに多くあります。
- 伝統の継承: 祭祀の方法や祝詞の文言など、古来からの伝統が一定の形で保たれます。
- 組織的な安定: 神職の身分保障や、神社の運営基盤の安定化に寄与します。
- 社会的な信用: 包括団体に属することで、社会的な認知度や信用度が高まる場合があります。
しかし、その一方で、制度に依拠することで失われる可能性のあるものも存在します。
- 多様性の喪失: 地域独自の祭祀や慣習が、標準化されたものに置き換えられてしまう恐れ。
- 自律性の低下: 運営や意思決定において、上位組織の意向に左右されやすくなる可能性。
- 信仰の形骸化: 制度を維持することが目的化し、本来の信仰心が薄れてしまう危険性。
これらは、どちらが良い悪いという単純な話ではなく、常にバランスを考え続けるべきテーマなのだと思います。
神社本庁制度の限界と多様性へのまなざし
神社本庁制度が、戦後の神社界の復興と発展に大きく貢献してきたことは紛れもない事実です。
しかし、社会が多様化し、人々の価値観も変化していく中で、一つの制度が全ての神社のあり方をカバーしきれなくなってきている側面も否定できません。
非包括神社の存在は、まさにそうした現代における信仰の多様性を示す一つの象徴と言えるでしょう。
それぞれの神社が、それぞれの歴史と地域性を背負い、独自の形で信仰を守り伝えようとする姿は、私たちに「信仰とは何か」という根源的な問いを投げかけてきます。
近年では、神社本庁自身も、地域との連携強化や情報発信のあり方など、時代に合わせた変化を模索していると聞きます。
画一的な管理ではなく、それぞれの神社の個性を尊重し、多様な信仰のあり方に開かれた姿勢を持つことが、これからの神社界全体にとって重要な課題となるのではないでしょうか。
まとめ
神社本庁に属さない神社。
その存在は、決して特殊なものではなく、むしろ日本人が古来から育んできた信仰の懐の深さ、そして多様性を示すものと言えるでしょう。
制度という枠組みは、時に信仰を守り育てるための有効な手段となりますが、それだけが全てではありません。
地域の人々の手によって、あるいは個人の篤い思いによって、ひっそりと、しかし確かに守り継がれている「祈り」のかたちが、この国には数多く存在します。
この記事を通じて、普段あまり意識することのない「神社の制度」という側面と、その外側にある多様な信仰の世界に、少しでも思いを馳せていただけたなら幸いです。
最後に、読者の皆様に問いかけたいと思います。
信仰とは、一体誰が、どのように守り伝えていくべきものなのでしょうか。
その答えは、きっと一つではないはずです。
それぞれの心の中にある「祈り」のあり方を見つめ直す、そんなきっかけになればと願っています。
